なぜサステナビリティにおいて取締役会の関与が重要なのか

この10年間で、サステナビリティは企業活動における一つの課題から、企業経営の根幹を成す要素へと発展してきました。2010年代後半から、特に2020年代初頭にかけて、GRIスタンダードに基づく自主的なサステナビリティ報告は急速に普及しました。Türkiyeでは、2021年にパリ協定を批准したことを契機として、サステナビリティに対する規制上の期待が一層高まりました。

2024年には重要な転換点が訪れました。公共監督・会計・監査基準機構（KGK）が定める基準を満たす企業に対し、トルコ・サステナビリティ報告基準（TSRS）に基づくサステナビリティ報告が義務化されたのです。過去2年間に公表された報告書は、さまざまな業界の企業がサステナビリティへの取り組みをどのように推進しているかについて、多くの示唆を与えています。その中でも特に注目すべき開示項目が、TSRSで明確に求められているサステナビリティ・ガバナンスにおける取締役会の役割です。2025年版TSRS報告書の公表が始まる今、この重要なテーマを改めて見直す絶好の機会と言えるでしょう。

TSRSは、温室効果ガス排出量の算定にとどまるものではありません。その本質は、サステナビリティに関するリスクと機会が、企業のビジネスモデル、戦略上の優先事項、そして意思決定プロセスにどの程度組み込まれているかを評価することにあります。その統合度を最もよく示すのが、報告書のガバナンスセクションです。これらの開示は単なる法令遵守の要件ではなく、サステナビリティが企業統治に真に組み込まれているかどうかを測る重要な指標となっています。

長年にわたりサステナビリティを経営上の重要課題として位置付け、そのガバナンス体制を透明性高く開示してきた一部の金融機関や大企業を除けば、多くの企業はTSRSの要件への対応が十分ではなかったように見受けられます。

現在公表されている開示内容を詳しく見ると、多くの取締役会は、今日の移行期に求められる水準までサステナビリティへの責任を十分に担っているとは言えません。その最も明確な例の一つが、サステナビリティ分野の専門知識を有する取締役の少なさです。また、経営陣や取締役の報酬をサステナビリティの成果と連動させていることを開示している企業もごくわずかです。

さらに、気候関連リスクや機会に関する財務分析の活用が限定的であることからも、これらの課題が取締役会で十分な頻度で議論されておらず、ガバナンス上の責任分担も一貫して適時に行われていないことがうかがえます。その結果、多くの企業は意欲的なサステナビリティ目標を掲げている一方で、それを実現するために必要なガバナンス体制や業績評価制度は、依然として十分に整備されていないケースが少なくありません。

サステナビリティはもともと、地球規模の気候課題に対応するための変革を目指す理念として生まれました。しかし、規制環境の進展とともに、現在では企業にとって不可欠な経営戦略上の要請へと発展しています。TSRSは、この変化を反映し、サステナビリティを単なる情報開示の対象ではなく、コーポレート・ガバナンスの中心に位置付けています。したがって、最も重要な変革は、企業における重要な意思決定が行われる場、すなわち取締役会から始まらなければなりません。

取締役会による真のコミットメントを欠いたサステナビリティ戦略は、企業報告に十分に反映されることも、企業の長期的なレジリエンスを実質的に高めることもできません。最終的に、サステナビリティの成功は、企業がどれほど高い目標を掲げるかだけではなく、その目標が最高意思決定機関によって実際に支持され、推進されているかによって決まるのです。

Bilinç Sezgin
Sustainability Lead, 3pmetrics